会社を辞めたいけれど言えないときに、まず整理したいこと
会社を辞めたい。
でも、上司に言えない。
退職の話を切り出すことを考えるだけで、気持ちが重くなる。
そういう状態になることは、めずらしくありません。
特に、上司が怖い職場、人手不足の職場、引き止めが強い職場、普段から言い出しにくい空気がある職場では、「辞めます」と伝えるだけでもかなり大きな負担になります。
まず知っておいてほしいのは、退職で悩んでいるからといって、あなたが弱いわけではないということです。
退職は、人生に関わる大きな判断です。
不安になるのは自然です。
ただ、不安なまま放置すると、心身がどんどん削られていきます。
この記事では、会社を辞めたいけれど言えないときに、まず整理したいことをお伝えします。
まず「辞めたい理由」を分けて考えましょう
最初にやるべきことは、辞めたい理由を分けることです。
頭の中だけで考えていると、全部がぐちゃぐちゃになります。
紙やメモアプリに書き出してみてください。
たとえば、こんな感じです。
人間関係がつらい。
上司が怖い。
仕事量が多すぎる。
給料が低い。
休みが取れない。
会社に行こうとすると体調が悪くなる。
将来が見えない。
退職を言い出したら怒られそうで怖い。
こうやって書き出すと、「職場そのものがつらい」のか、「退職を言い出すことが怖い」のかが見えてきます。
ここは分けた方がいいです。
職場を続けるかどうかの悩みと、退職を伝える方法の悩みは、別の問題だからです。
「自分で言えない理由」を確認しましょう
次に、自分で退職を言えない理由を確認します。
ここが見えてくると、取るべき選択肢も見えやすくなります。
よくある理由は、このあたりです。
上司が高圧的で怖い。
退職を伝えたら怒鳴られそうです。
人手不足で申し訳ないです。
引き止められたら断れる自信がありません。
退職届を受け取ってもらえなさそうです。
有給を使わせてもらえなさそうです。
家族や周囲に反対されそうです。
この中でも、特に注意したいのは「怖い」「怒鳴られそう」「受け取ってもらえなさそう」というケースです。
これは、単なる気まずさではなく、職場とのやり取り自体が大きなストレスになっている状態です。
無理に一人で抱え込む必要はありません。
退職には基本的なルールがあります
期間の定めのない労働契約で働いている場合、退職しようとするときは、原則として2週間前までに申し入れることが法律上の基本ルールとされています。
厚生労働省の「確かめよう労働条件」でも、期間の定めのない労働契約では、原則として2週間前までに申し入れると説明されています。
ただし、就業規則で退職手続きが定められていることもあります。
トラブルを避けるためには、就業規則の退職手続きも確認しておきましょう。
また、契約社員やアルバイトなどで雇用期間が決まっている場合は、正社員と同じように考えない方がいいケースもあります。
契約内容によって変わることがあるので、不安がある場合は専門窓口に確認してください。
自分で伝える場合に準備すること
自分で退職を伝えられそうなら、事前準備をしておきましょう。
まず、退職希望日を決めます。
次に、有給の残日数を確認します。
そして、退職理由を短く整理します。
退職理由は、細かく説明しすぎなくて大丈夫です。
「一身上の都合により退職したいと考えています」
まずは、このくらいで十分です。
相手を納得させようとしすぎると、話が長くなります。
話が長くなるほど、引き止められる余地も増えます。
退職を伝える目的は、議論に勝つことではありません。
退職の意思を伝えることです。
伝えるのが難しいなら、第三者を使う選択肢もあります
自分で退職を伝えるのが難しい場合、第三者の力を借りる選択肢もあります。
相談先としては、総合労働相談コーナー、労働基準監督署、弁護士、退職代行サービスなどがあります。
厚生労働省は、職場のトラブルに関する相談や解決のための情報提供を行う窓口として、総合労働相談コーナーを案内しています。
退職代行サービスも、選択肢のひとつです。
ただし、退職代行には種類があります。
一般企業が運営するもの。
労働組合が関わるもの。
弁護士が対応するもの。
それぞれ対応できる範囲が違います。
未払い賃金、有給消化、損害賠償請求、会社との交渉などが関わる場合は、どのサービスでも同じように対応できるわけではありません。
ここは必ず確認してください。
退職代行がどのようなサービスなのか知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。
退職代行とは？仕組み・できること・できないことをわかりやすく解説します
すぐに退職代行を使う前に確認したいこと
退職代行は便利な選択肢です。
でも、焦って申し込む前に、最低限ここは確認しましょう。
運営元はどこか。
料金はいくらか。
追加料金はあるか。
対応時間はいつか。
会社との交渉が必要な内容があるか。
有給や未払い賃金について相談したいのか。
トラブルが起きたときの対応はどうなるのか。
特に、会社との交渉が必要になる可能性があるなら、弁護士や労働組合系サービスも含めて比較した方がいいです。
料金の安さだけで決めると、あとで困ることがあります。
体調に出ているなら、優先順位を変えましょう
朝になると動けない。
出勤前に涙が出る。
眠れない。
食欲がない。
会社のことを考えるだけで動悸がする。
こういう状態なら、「どう辞めるか」より先に、心身を守ることを優先してください。
退職の判断は大事です。
でも、体が限界を超えている状態で、冷静な判断をするのは難しいです。
医療機関、家族、信頼できる人、公的な相談窓口など、外部につながることも考えてください。
一人で抱え込まないことです。
退職代行を使うことに罪悪感がある方は、こちらの記事で判断基準を整理しています。
退職代行を使うのは甘えなのか？後悔しないための判断基準を整理します
まとめ
会社を辞めたいけれど言えないときは、まず問題を分けてください。
職場を続けるかどうかの問題。
退職を伝える方法の問題。
会社とのトラブルの問題。
心身の限界の問題。
この4つを混ぜると、何をすればいいのかわからなくなります。
まずは、辞めたい理由を紙に書き出しましょう。
次に、自分で退職を伝えられる状態かを確認しましょう。
会社を辞めたあとの転職が不安な方は、こちらの記事で次の働き方を整理してください。
難しい場合は、相談窓口や退職代行サービスなど、第三者を使う選択肢もあります。
退職は、人生を投げ出すことではありません。
次の生活を守るための判断です。
怖い気持ちがあるなら、その怖さを無視しないでください。
まずは、今の状況を整理するところから始めましょう。
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